ご自宅で生活する高齢者のなかには、車いすや介護ベッドなどの福祉用具を必要としている方がいます。この福祉用具に関する相談やレンタル・購入も、介護保険の在宅介護サービスの対象となります。
福祉用具をレンタルする場合と購入する場合の負担額や対象となる用具が違いますのでご注意ください。
目次
レンタルの場合
福祉用具レンタルの対象は以下の13品目で、要介護度に応じて対象の方が異なります。(「車いす」「車いす付属品」「特殊寝台」「特殊寝台付属品」「床ずれ防止用具」「体位変換器」「認知症老人徘徊感知器」「移動用リフト」)は、要支援1・2、要介護1の方は原則保険給付の対象となりません。)
また、自動排泄処理装置は要支援1・2、要介護1・2・3の方は原則保険給付の対象となりません。
- 特殊寝台(介護ベッド)および付属品
- 床ずれ防止用具
- 体位変換機
- 手すり
- スロープ
- 車いすおよび付属品
- 歩行器
- 歩行補助杖
- 移動用リフト
- 徘徊感知機器
- 自動排泄処理装置